
被団協新聞の1月号に寄せた連載コラム(非核水夫の海上通信)を紹介します。
非人道性を基礎に
2026年をどのような年にすべきか。昨年は、被団協ノーベル平和賞と被爆80年で、核の非人道性を改めて語り伝える一年だった。今年はそれを、法と政治に反映させる年にしたい。NPT(核不拡散条約)と核兵器禁止条約の再検討会議が、それぞれ4月と11月に開かれるからである。
NPT再検討会議では「核兵器がもたらす壊滅的な非人道的被害」の再確認を何としても各国に求めたい。そのうえで核兵器国は核戦争をしないと誓約し、核軍拡ではなく核廃絶への約束を誠実に履行することを表明すべきである。核実験再開など言語道断だ。
核禁条約においては、発効後5年で広がった支持を力にして、非人道兵器たる核兵器をあらゆる防衛・安保政策から排除する流れを作りたい。それこそが、厳しい国際情勢の中における真の安全と生存への道だということを、常識として確立していかねばならない。(川崎哲、ピースボート)
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